株式会社富士経済は、PHR(パーソナル・ヘルス・レコード)サービスやCVS店頭受取サービスとの連動、また、改正薬機法の施行に伴うOTC医薬品取り扱いの規制緩和などにより、消費者の使い勝手が向上し利用がさらに活発化するとみられる、OTC医薬品のEC市場を調査しました。その結果を「OTC医薬品EC市場の最新動向 2026」にまとめました。
この調査では、OTC医薬品のEC市場をチャネル別(仮想ショッピングモール【出店分】、仮想ショッピングモール【卸通販分】、自社通販サイト、ドラッグストアECサイト、その他ECサイト)や品目別に捉え、現状を把握し、将来を予想しました。また、今後のOTC医薬品チャネルの一つとして注目されるCVSの動向についても整理しました。
※市場は小売金額ベースで捉えました
なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「OTC医薬品EC市場の最新動向 2026」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。
◆「OTC医薬品EC市場の最新動向 2026」の全体サマリー
OTC医薬品の国内EC市場
2025年の市場は1,316億円となりました。今後も順調に拡大し、2031年には2025年比26.4%増の1,663億円が予測されます。特に集客力の高い仮想ショッピングモール(出店分/卸通販分)の伸びが市場拡大をけん引するとみられます。また、OTC医薬品市場のEC化率は2025年で10.2%、2031年には12.5%に高まると予測されます。
仮想ショッピングモール(出店分)の規模が最も大きく、2026年は600億円超えが見込まれます。また、仮想ショッピングモール(卸通販分)は近年急伸しており、2026年は前年比10%程度の伸びが見込まれます。お得感の高い価格帯で製品を展開し、消費者の"まとめ買い"を促す販促策が好調です。自社通販サイトやドラッグストアECサイトは、単価の低いPB製品の展開などによる"目的買い"の促進により、消費者の取り込みを図っています。
改正薬機法によるOTC医薬品取り扱いの規制緩和、それによるEC利用のハードル低下、また、PHRサービスの活用増加やAI問診・医薬品選定アプリの普及、CVSでのOTC医薬品店頭受取サービスの充実化など、市場を取り巻く環境が整いつつあり、今後も市場拡大が期待されます。
品目別にみると、ECでの販売が好調なのは発毛剤で、5割以上をECでの売り上げが占めています(2025年)。品目の性格上、店頭購入を避ける層が多い点や、効果を発揮するまで継続した購入がある点など、ECとの適性が高いです。また、発売されている商品の認知度が高い点もECでの指名買いにつながる強みがあります。また、痔疾用薬もECが2割強を占めており(2025年)、発毛剤と同様の理由でEC化率が高いです。自社通販サイトに力を入れているメーカーもあり、2031年にはEC化率は3割弱まで高まると予想されます。排卵日検査薬や漢方処方エキス製剤、皮膚治療薬、便秘薬などもEC化率が上昇しています。
【参考】本記事で使用した「OTC医薬品EC市場の最新動向 2026」に掲載している調査対象市場
ECチャネル
- 自社通販サイト
- 仮想ショッピングモール(出店分)
- 仮想ショッピングモール(卸通販分)
- ドラッグストアECサイト
- その他ECサイト
OTC医薬品
- ビタミン剤(ビタミンB₁主薬製剤、しみ改善薬)
- ドリンク剤【ミニドリンク剤含む】
- 総合胃腸薬
- 便秘薬
- 痔疾用薬
- 漢方処方エキス製剤
- 総合感冒薬
- 解熱鎮痛剤
- 鼻炎治療剤(内服)
- 皮膚治療薬
- 外用消炎鎮痛剤
- 発毛剤
- 目薬
- 妊娠検査薬
- 排卵日検査薬
- その他OTC医薬品
◆本記事は「OTC医薬品EC市場の最新動向 2026」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。