◆「抗菌市場の最新情勢とグローバルマーケット動向」の全体サマリー

１．抗菌関連剤の日本メーカー出荷額(国内/輸出)

抗菌関連剤の約35%が海外輸出向けであり、その内、中国と東南アジア向けの占める割合が大きいです。

抗菌剤は、2026年の市場は108億円が見込まれます。抗菌機能は、1996年のO157による食中毒の流行を受け幅広い分野で需要が高まりました。以降、国内では様々な製品で標準的に採用されるようになり、市場は安定して推移しています。

今後は、中国や東南アジアなど抗菌機能が浸透していないアジア圏での普及が有望視されるため、メーカーはアジア需要の獲得に向けて輸出を進めています。それにより、2030年の出荷額は2025年比15.4%増の120億円が予測されます。

抗ウイルス剤は、2026年の市場は前年比9.1%減が見込まれます。新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、市場は新型コロナ流行前、一時、大幅に拡大したものの、抗菌剤のような定着はみられず、現状、需要は低調です。今後は国内の既存ユーザーの継続的な採用が中心となるとみられます。

抗バイオフィルム剤は、微生物が産み出す物質と菌によって、浴室やキッチンの水回りなどにできるぬめりであるバイオフィルムを防ぐ機能を持ちます。2026年の市場は3億円が見込まれます。洗剤やオーラルケア分野の情報発信によって消費者のバイオフィルムに対する認知が進んでおり、住居用洗剤や水回り用のぬめり対策スプレーなどに採用されることで市場は拡大しています。

消費者向けだけでなく、業務・産業用途でも需要が高いです。食品・飲料工場の床や壁などに使用する洗浄剤や業務用洗剤・コーティング剤などで採用が始まっており、今後はBtoB向けの採用増加も後押しすることで、大幅な市場拡大が予想されます。また、菌・カビ由来の汚れや水垢、皮脂や食品などの油汚れなどの対策も視野に、表面加工技術や防汚技術との併用による高い防汚性を実現した製品展開が進むことも追い風となるとみられます。

２．抗菌関連剤の世界市場

抗菌関連剤の世界市場は、2026年は608億円が見込まれます。

中国では、新型コロナ流行以降に抗菌剤メーカーが増え、新規参入が増加したことなどから、市場は拡大しています。中国現地の家電製品、トイレなどの最終製品メーカーが、抗菌剤の価格を比較し、日本や欧米メーカーの製品から現地メーカーの製品へ切り替える動きがみられ、競争激化が予想されます。

東南アジアでは、タイを中心に、日本や中国、欧米メーカーの最終製品の販売や、現地の最終製品メーカーによる抗菌機能の採用が増えており、市場が拡大しています。2026年の市場は日本の約2割程度ですが、今後日本や中国と同様に徐々に抗菌機能のある製品が定着、浸透するとみられ、市場拡大が予想されます。

【参考】本記事で使用した「抗菌市場の最新情勢とグローバルマーケット動向」に掲載している調査対象市場

抗菌関連剤

• 抗菌剤(無機系・有機系)
• 抗ウイルス剤(無機系・有機系)
• 抗バイオフィルム剤(無機系・有機系)

天然系抗菌剤

◆本記事は「抗菌市場の最新情勢とグローバルマーケット動向」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。