株式会社富士経済は、全固体電池の課題を短期的に解決する技術として注目される半固体電池の世界市場を調査しました。その結果を「2026 半固体電池の技術実態と市場の将来展望」にまとめました。
この調査では、液系LiB(リチウムイオン二次電池)から次世代電池のシフトが検討される中、原材料コスト高や製造プロセスの改善が必要となる全固体電池(全固体LiB)への橋渡しとして普及が期待される半固体電池(半固体LiB)市場の現状をまとめ、将来を展望しました。
なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「2026 半固体電池の技術実態と市場の将来展望」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。
◆「2026 半固体電池の技術実態と市場の将来展望」の全体サマリー
１．半固体電池の世界市場
液系LiBは、発火や液漏れのリスク、高エネルギー密度化の限界といった課題があり、これを克服する次世代電池の本命は全固体電池とされています。しかし、全固体電池は量産体制の構築や性能向上に向けた開発・実証段階にあり市場は確立していません。半固体電池は、液系LiBの製造設備を活用できる、電解液量が少なく発火の危険性が低減される、といったメリットから、全固体電池の大型化や量産技術確立が進められる間のブリッジ技術として中国を中心に商用化が進んでいます。
用途では、ESS(Energy Storage System)で導入が増えているほか、安全意識の高まりからモバイルバッテリーも商品化されています。またxEVでも採用車の発売が本格化しています。特にESSでは、大規模火災の防止や低コスト要求への対応、低温環境での動作が可能であることなどから、液系LiBや全固体電池よりも優位になる可能性があります。
将来的には、全固体電池の普及により市場成長は鈍化するとみられます。しかし、半固体電池は固体電解質の量産化や製造プロセスの最適化によりコストが低下し、性能や価格の比較で全固体電池と使い分けされながら採用が進むとみられます。2035年には1兆円を超えると予測されます。市場拡大に向けては、液系LiBでは難しいエネルギー密度の向上や、最適な固体電解質比率の模索、製造プロセスの最適化が必要となります。
２．固体電池における半固体電池比率（金額ベース）
2026年時点は固体電池市場のほとんどが半固体電池です。全固体電池は研究開発・実証段階にあるため、2020年代後半までは比率に大きな変化はないとみられます。2030年以降にxEV向け全固体電池の商用生産が開始されるとみられ、2035年には50%台、2040年には30%台と比率が低下していくと予想されます。
【参考】本記事で使用した「2026 半固体電池の技術実態と市場の将来展望」に掲載している調査対象市場
対象品目
- 半固体電池
事例編対象企業
7社
- 日本1社
- 中国4社
- 米国2社
◆本記事は「2026 半固体電池の技術実態と市場の将来展望」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。