本文にスキップする

富士経済グループ 市場調査サポートサイト

加工食品27カテゴリー403品目の市場調査結果を総括・分析。2023年の国内市場を22兆9,376億円(2021年比103.4%)と推計

株式会社富士経済は、2022年7月より6回に分けて行ってきた加工食品27カテゴリー403品目の市場調査結果を総括・分析し、その結果を「2023年 食品マーケティング便覧 総市場分析編」にまとめました。

この調査では、加工食品市場をカテゴリー別、温度帯別、用途別、チャネル別、パッケージ別に分析するとともに、食品業界や小売業界の動向ついても分析しました。

なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「2023年 食品マーケティング便覧 総市場分析編」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。

◆当該資料の全体サマリー

加工食品27カテゴリー403品目の国内市場

2022年見込

2021年比

2023年予測

2021年比

22兆6,670億円

102.1%

22兆9,376億円

103.4%

2021年は、市販用は家庭での喫食機会の増加を背景としたステープルなどの伸長を受け、市場が前年を上回りました。一方、業務・加工用は、料飲店やホテル、レストランなど外食の回復遅れによるアルコール飲料や飲料などの減少を受け、前年を下回りました。

2022年は、市販用は猛暑による嗜好飲料の需要増加やスポーツシーンの回復による健康飲料の好調などで伸長しています。業務・加工用も、行動制限の解除で外食での客数が増え、アルコール飲料などが回復に向かい伸びており、市場は新型コロナウイルス感染症流行前である2019年の規模に迫るとみられます。

2023年の市場は、酒税法改正によりビールメーカーが販売を強化するビール類を含んだアルコール飲料や、若年層のユーザーが増加する国産ミネラルウォーターなどの飲料に加え、調味料・調味食品やステープルなども伸びることで、2021年比3.4%増が予測されます。

◆注目個別市場サマリー

1.2022年見込の2019年比伸び率ランキング

順位

品目名

2022年見込

2019年比

1位

オートミール

77億円

9.6倍

2位

麦芽ドリンク

56億円

3.7倍

3位

レモンサワーの素

144億円

2.1倍

4位

ビネガードリンク(コンク・市販用)

204億円

188.9%

5位

レモンサワー

2,019億円

185.6%

6位

アーモンドミルク

81億円

165.3%

7位

ノンアルコールドリンク

206億円

158.5%

コロナ禍を経て健康ニーズが高まっており、豊富な栄養素や健康イメージの強い品目が伸長しています。特に、食物繊維や栄養素などを多く含むオートミール、麦芽ドリンクや、疲労回復や体脂肪減少などの健康イメージが強いビネガードリンク(コンク・市販用)などが伸びています。アーモンドミルクは飲用牛乳から、オートミールなどは白米やおにぎりから健康意識の高いユーザーを中心に需要が移行していることも追い風となっています。

また、ノンアルコールドリンクはソバーキュリアスの浸透などアルコール飲用に対する価値観の多様化を受け、需要が増えています。

加えて、参入メーカーがコロナ禍で獲得したユーザーの囲い込みを積極的に進めていることも伸長に貢献しています。外食でのアルコール提供が解禁され家飲み需要の減少が懸念される中、レモンサワーでは参入メーカーが付加価値品や期間限定品の発売しているほか、レモンサワーの素では、商品リニューアルを図っており、コロナ禍で増えたユーザーの囲い込みを進めることで、2022年も高い伸長が予想されます。

2.市販用、業務・加工用市場

2022年見込

2021年比

市販用

18兆2,607億円

101.1%

業務・加工用

4兆4,063億円

106.7%

合 計

22兆6,670億円

102.1%

市場の8割を占める市販用は、2022年は猛暑の影響で飲料の需要が増加したほか、酒税の改定により国産ビールが好調なことからアルコール飲料も伸長しています。また、食用油やパンなど価格改定により単価が上昇した品目も多く、2022年の市場は前年比1.1%増が見込まれます。チャネル別では、市販用の5割強を占める量販店において価格改定の影響もあり、規模の大きいアルコール飲料や飲料、調味料・調味食品、ステープルの販売額が前年から増加しています。CVSでは外出機会の増加と連動して客数も伸びており、飲料やステープル、アルコール飲料、菓子類、嗜好品が好調です。ドラッグストアでは店舗数増加と食品販売の強化を進めていることから前年よりも販売額が増えるとみられます。特に、アルコール飲料において家飲み商品の購入チャネルとして一定のポジションを獲得しているほか、飲料は家庭用の大容量商品の買い場となっているとみられます。

業務・加工用は、2022年3月にまん延防止等重点措置が解除され人流が増えたため、前年に苦戦を強いられた料飲店など外食向けや給食向けが増加しています。家庭内調理の負担軽減ニーズの高まりで、中食向けも伸長していることなどから全てのカテゴリーで伸び、2022年は前年比6.7%増が見込まれます。

【参考】本記事で使用した「2023年 食品マーケティング便覧 総市場分析編」に掲載している調査対象市場

  • 菓子(30品目)
  • スナック菓子(9品目)
  • スープ類(13品目)
  • 育児用食品(4品目)
  • 冷凍調理済食品(20品目)
  • チルド調理済食品(5品目)
  • その他調理済食品(5品目)
  • アルコール飲料(33品目)
  • チルドデザート(13品目)
  • フローズンデザート(7品目)
  • ドライデザート(6品目)
  • 米飯類(10品目)
  • めん類(15品目)
  • その他ステープル(15品目)
  • 果実飲料(8品目)
  • 炭酸飲料(6品目)
  • 乳性飲料(6品目)
  • 嗜好飲料(11品目)
  • 健康飲料(10品目)
  • その他飲料(9品目)
  • 嗜好品(19品目)
  • 調味料(52品目)
  • 調味食品(23品目)
  • 農産加工品(28品目)
  • 畜肉加工品(12品目)
  • 水産加工品(20品目)
  • 乳油製品(14品目)

◆本記事は「2023年 食品マーケティング便覧 総市場分析編」より一部取り上げ、概要をご紹介しました。当該資料の目次や内容の詳細はこちらでご紹介しています。