◆当該資料の全体サマリー

産婦人科関連の医療用医薬品の国内市場

市場は、子宮筋腫・子宮内膜症治療剤、月経障害治療剤、不妊治療剤の3品目が80%程度を占めています。2022年度は不妊治療の保険適用範囲が拡大され、不妊治療剤が二桁増となったほか、子宮筋腫・子宮内膜症治療剤や月経障害治療剤も、疾患の認知拡大で患者数が増加したため、市場は前年度比7.8%増となりました。

2023年度も引き続き不妊治療剤は需要が増加しており、子宮筋腫・子宮内膜症治療剤も堅調です。このほかに低用量ピルの需要が増えている避妊薬や、患者数の増加と疾患の認知拡大が進む更年期障害治療剤も伸びるとみられ、市場は前年度比3.4%増が見込まれます。

今後も不妊治療の患者数増加と、子宮内膜症などの婦人科系疾患に対する認知拡大により、2026年度には1,000億円に達すると予測されます。

◆注目個別市場サマリー

１．不妊治療剤(男女含む)

2022年4月に、人口受精(AIH)と生殖補助医療が保険適用となり、患者数が増加しました。その後、薬価引き下げや急激な需要増加などによる限定出荷がありましたが、2023年度も需要が増えているため、前年度比10.3%増の171億円が見込まれます。

保険適用以前は市場の80%程度が自由診療向けでありましたが、2022年度以降保険診療向けの構成比が高まっています。保険適用には母体の年齢や回数の条件があるため、今後も自由診療向けが主体とみられますが、2023年度は35%程度が保険診療向けになり、今後も構成比が高まっていくと予想されます。

２．子宮筋腫・子宮内膜症治療剤

子宮筋腫・子宮内膜症の治療で処方されるホルモン療法剤のうち、子宮筋腫・子宮内膜症に処方された物の実績のみを対象とします。近年発売された「レルミナ」(あすか製薬)や「ヤーズフレックス配合錠」(バイエル薬品)が市場をけん引しており、子宮筋腫・子宮内膜症の啓発が進み受診が増加していることから2023年度も市場は前年を上回るとみられます。産婦人科関連の中では開発が最も盛んで、2024年の投入を目指している製品もあるため、市場は今後も拡大していくと予想されます。

【参考】本記事で使用した「2023 保険適用1年後の産婦人科関連市場のトレンド分析と将来予測」に掲載している調査対象市場

医療用医薬品

• 子宮筋腫・子宮内膜症治療剤
• 避妊薬
• 月経障害治療剤
• 不妊治療剤(男女含む)
• 切迫早産治療剤
• 陣痛促進剤
• 更年期障害治療剤

一般用医薬品

• 妊娠検査薬
• 排卵日検査薬
• 月経前症候群治療薬

サプリメント

• 葉酸

解熱鎮痛剤/医療機器(参考データ)

• 解熱鎮痛剤(女性向け)
• 子宮頚管拡張器
• 子宮用バルーン

◆本記事は「2023 保険適用1年後の産婦人科関連市場のトレンド分析と将来予測」より一部取り上げ、概要をご紹介しました。当該資料の目次や内容の詳細はこちらでご紹介しています。