株式会社富士経済は、C-Si(結晶シリコン)を中心とした既存の太陽電池とは異なる特性を持ち、BIPV(建材一体型太陽電池)やIoT用センサー電源など優位性を生かした用途開拓が進められている新型・次世代太陽電池の世界市場を調査しました。その結果を「2022年版 新型・次世代太陽電池の開発動向と市場の将来展望」にまとめました。
この調査では、DSC(色素増感太陽電池)、OPV(有機薄膜太陽電池)、PSC(ペロブスカイト太陽電池)市場の現状を捉え、将来を予測するとともに、参入企業20社の商用化や商用化から量産化・事業化に向けた見通しを展望しました。
なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「2022年版 新型・次世代太陽電池の開発動向と市場の将来展望」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。
◆当該資料の全体サマリー
新型・次世代太陽電池の世界市場
DSCは、現在、主に無線通信・センサー用電源として市場形成の初期段階にあり、2022年の市場は60億円が見込まれます。既存のA-Si(アモルファスシリコン)太陽電池や一次電池に対してコスト面で優位性を確立できていないほか、1製品あたりの搭載容量がmW単位と小さいことから、量産化には至っていません。一方、デザイン性や軽量、ポータブルといった特徴を活かし、DSCを搭載するコンシューマー向け製品の開発を進める企業もみられます。
今後は、発電デバイス単体ではなく、通信デバイスやセンサー、蓄電池などと一体化したモジュールとしての提案を中心に採用が広がり、2035年の市場は350億円が予測されます。
OPVは、DSCよりも量産化や事業化を進めている企業が多く、年間100万m2規模の生産能力を有する企業も複数あります。印刷技術を応用したフィルム基板の製品が中心であり、主にBIPVや建材、窓材用として採用が拡大しています。また、透明性やデザイン性を重視した室内用窓フィルムや衣料品、タペストリーなどでも応用製品がみられ、2022年の市場は前年比12.5%増の180億円が見込まれます。
今後も、BIPVや壁材、窓材用を中心に市場拡大するとみられます。
PSCはC-Siをはじめとした既存の太陽電池の代替需要獲得が期待されています。欧州や中国ベンチャー企業を中心に、2020年から2021年にかけて商用化が開始され、2022年の市場は前年比2.7倍の400億円が見込まれます。
2022年以降、本格的な量産が開始されるとみられます。特に、既存太陽電池からの屋外用途の代替需要は潜在的な市場ポテンシャルが高いです。今後、BIPVを含む建材用途やC-Si太陽電池の上にPSCを乗せ、太陽光の波長の吸収できる幅を広げることで発電効率を向上させたタンデム型の量産化により、2035年の市場は2021年比48.0倍の7,200億円が予測されます。
【参考】本記事で使用した「2022年版 新型・次世代太陽電池の開発動向と市場の将来展望」に掲載している調査対象市場
DSC(色素増感太陽電池)
- 参入企業5社
OPV(有機薄膜太陽電池)
- 参入企業5社
PSC(ペロブスカイト太陽電池)
- 参入企業10社
◆本記事は「2022年版 新型・次世代太陽電池の開発動向と市場の将来展望」より一部取り上げ、概要をご紹介しました。当該資料の目次や内容の詳細はこちらでご紹介しています。