在宅向け流動食は在宅高齢者の増加に伴い市場が拡大しています。施設向けは診療報酬の改定などの影響などにより経腸流動食の需要が減少していますが、在宅向けは経口流動食の店頭配荷が好調に進み拡大を続けています。主要の店頭販売チャネルは薬局・薬店で、明治「明治メイバランスMini カップ」をはじめ様々な商品が採用されています。また、近年量販店でも介護用品売り場において面展開されるケースがみられます。

やわらか食は調理の手間を削減することを主目的として在宅向け、施設向け共に需要が高まっています。在宅向けはライフスタイルの変化から時短や調理の簡略化需要の高まりを背景にレトルトパウチ入り商品を中心に店頭配荷が進んでいます。2019年は新規参入もみられるほか、電子レンジ対応商品が発売されるなど新たな価値提案により市場は活性化しており、大幅な拡大が見込まれます。

施設向けは慢性的な人手不足により需要が高まっており、UDF区分"舌でつぶせる"といった加工度の高い商品から"容易にかめる"といった加工度の低い商品まで調理を簡略化できることから採用が進んでいます。2019年は朝食向けなど特定シーン向け商品が発売されるなど市場は活性化しており、今後も拡大していくとみられます。

栄養補給食品はフレイル(虚弱)・サルコペニア(筋肉量の減少)予防に対する関心の高まりを背景に市場が拡大しています。在宅向けでは薬局・薬店を中心に店頭配荷が進み、施設向けも胃ろう造設が減少したことで経口摂取の割合が増加し、ゼリー状商品を中心に採用が進んでいます。特に介護予防・健康寿命の延伸を目的としたたんぱく質補給訴求商品の採用や残食率の低減を目的とした小容量・高栄養商品の需要が増加し、参入各社とも商品開発・訴求の強化が市場全体のトレンドとなっています。

病者・高齢者食宅配は、糖尿病や腎臓病などの疾病により糖質やたんぱく質などの制限が必要な高齢者や、高齢者向けに低塩分などを訴求した完全調理済食(完成食)を自社物流網によって宅配を展開するサービスを対象とします。市場は在宅高齢者の増加に伴い拡大してきました。大半が在宅向けですが、デイサービス・デイケアなどのスタッフ数が少ない日帰り主体の施設や、小規模高齢者施設からの需要が高まっており、各社が販促を強化していることから施設向けも堅調に伸長していくとみられます。

病者・高齢者冷凍食通販は、高齢者や生活習慣病患者の増加に伴い市場が拡大してきました。近年は糖尿病・腎臓病などの罹患者だけではなく、"未病"を訴求したメニュー開発で新たな顧客層を獲得しています。また、高齢者施設への販促も強化しており市場は拡大していくとみられます。

施設向け完成食宅配は高齢者施設や病院向けに展開する宅配・通販サービスで、湯せんや電子レンジなどを使用しゼロクック・ワンクックで完成する完全調理済食品を対象とします。施設スタッフの人手不足が慢性化するなか、調理人員、時間、コストの削減、衛生面でのリスク低減などのメリットから近年ニーズが高まっています。2019年は有料老人ホームや介護保険施設向けに高齢者施設給食を展開する企業で調理人員の確保がより困難となっていることから施設向け完成食宅配への注力度が高まり、二桁増が見込まれます。今後も市場は拡大していくとみられます。