2023.01.30

2030年における完全栄養食の国内市場を546億円と予測

株式会社富士経済は、2013年頃から米国で広がり、日本でも新型コロナウイルス感染症の流行を背景とした栄養摂取意識の高まりや小売店への展開による認知の広がりなどから拡大している、完全栄養食の国内市場を調査しました。その結果を「変革期を迎える完全栄養食の現状と将来展望」にまとめました。

この調査では、拡大の兆しをみせる完全栄養食について、商品展開や技術開発の進展、参入各社の取り組みなどを分析することにより、市場の現状を捉え、将来を予想しました。

なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「革期を迎える完全栄養食の現状と将来展望」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。

◆当該資料の全体サマリー

完全栄養食市場

2022年見込	2021年比	2030年予測	2021年比
144億円	2.3倍	546億円	8.5倍

完全栄養食は2013年頃に米国から広がり、日本では2016年に市場が立ち上がりましたが、ベンチャー企業による参入が大半であり、市場は小規模で推移しました。2019年には日清食品が参入したことで話題となりましたが、メインチャネルがECであり、プロモーションも限定的だったことから、一般消費者への浸透は進まず、需要は新しい物好きなど一部の層にとどまっていました。

しかし、新型コロナの流行を背景とした栄養摂取意識の高まりによって2020年、2021年と市場は拡大しました。2021年末頃からのベースフードによるCVSなど小売店への全国展開、2022年の日清食品による新ブランド「完全メシ」の発売により、一般消費者の認知が急速に広がっており、2022年の市場は前年比2.3倍の144億円が見込まれます。

健康意識の高まりから、健康食品でのビタミン・ミネラルなど基礎栄養摂取への再評価やプロテインブームによるたんぱく質摂取が進んでおり、"完全栄養"という訴求がフックとなって、健康意識の高い消費者に加え、漠然と健康を気にしている層の需要を獲得しています。

チャネル別では通信販売の比率が高いですが、2022年はベースフードと日清食品がけん引することでCVSや量販店など小売店の比率が3割を超えるとみられます。商品別では、パンや麺、米飯など主食を完全栄養食とした商品が、粉末や飲料と比較して1食の食事と置き換えやすく、抵抗感が低いこともあり、需要を取り込んでいます。

ベースフードや日清食品が、フレーバー展開や商品カテゴリーの強化などラインアップの拡充に意欲的であり、引き続き活発な商品展開やプロモーション展開が予想されます。また、認知向上により多様な商品カテゴリーで新規参入が期待されており、完全栄養食が食の新たな選択肢として定着していくことで、2030年の市場は2021年比8.5倍の546億円が予測されます。

【参考】本記事で使用した「変革期を迎える完全栄養食の現状と将来展望」に掲載している調査対象市場

完全栄養食

主食(パン/麺/米飯)
粉末
飲料
その他

完全栄養食の定義

厚生労働省「日本人の食事摂取基準(2020年版)」や「栄養素等表示基準値」などの基準をもとに1日に必要な栄養素を1/3以上含む、もしくはカロリー当たりの配合量が基準値を上回り、全般的な栄養摂取や完全栄養であることを訴求した加工食品を対象とする。
普段の食事において過剰摂取が想定される脂肪、飽和脂肪酸、n-6系脂肪酸、炭水化物、ナトリウム、熱量においては配合量を抑えている場合やグルテンフリーなどの制限食に対応した商品も対象とする。
1日に必要な栄養素を含む食品であったとしてもダイエットなどを主訴求とする商品については対象外とする。