株式会社富士経済は、コロナ禍での需要低迷から徐々に回復に向かい、消費者の意識の変化により新たな需要も生まれている一般用医薬品の国内市場を調査し、その結果を「2022 一般用医薬品データブック」にまとめました。
この調査では、17カテゴリー73品目の一般用医薬品の市場動向や新製品の投入状況、プロモーション動向を捉えるとともに、指定医薬部外品の市場を明らかにしました。あわせて、主要参入企業10社の動向もまとめました。
なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「2022 一般用医薬品データブック」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。
◆当該資料の全体サマリー
一般用医薬品の国内市場
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2021年 |
前年比 |
2022年見込 |
前年比 |
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6,204億円 |
101.4% |
6,315億円 |
101.8% |
市場は、2020年に新型コロナウイルス感染症の流行に伴うインバウンド需要の消失、感染症対策による風邪などの罹患率の低下により大きく縮小しました。
2021年は、前年ほどではありませんが需要の低迷が続く品目がある一方で、ワクチン接種や手指消毒の定着などコロナ禍での生活の変化により新たな需要を獲得し伸びた品目もあり、市場は前年比1.4%増となりました。
2022年は、新たな需要の定着に加え、前年よりも外出や外食の機会が増えつつあるため、総合胃腸薬の伸びやスポーツシーンにおける外用消炎鎮痛剤の回復が期待されることから、市場は前年以上の伸びが予想されます。
◆注目個別市場サマリー
１．感冒関連用薬
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2021年 |
前年比 |
2022年見込 |
前年比 |
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全体 |
1,099億円 |
101.3% |
1,093億円 |
99.5% |
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解熱鎮痛剤 |
392億円 |
111.7% |
389億円 |
99.2% |
※解熱鎮痛剤は全体の内数です
感冒関連用薬は、総合感冒薬や解熱鎮痛剤、鎮咳去痰剤が感染症対策による風邪罹患率の低下により苦戦し、2020年の市場は大きく縮小しました。2021年は総合感冒薬の減少は続きましたが、解熱鎮痛剤が新型コロナワクチンの副反応対策で伸び、市場は拡大しました。2022年は解熱鎮痛剤の特需が落ち着き、総合感冒薬の低迷は変わらず続くことから、わずかに縮小するとみられます。
解熱鎮痛剤は、頭痛や生理痛などの鎮痛対策需要は堅調ですが、2020年はマスク着用が常態化し、風邪罹患率が低下したことから、市場は縮小しました。2021年は副反応対策としてアセトアミノフェン配合製品の需要が急増し、前年比11.7%増となりました。成分別ではイブプロフェンの比率が半数以上を占めており、これにロキソプロフェン、アセトアミノフェンが続きます。2022年は前年の伸びの反動減が懸念されます。
２．外皮用薬
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2021年 |
前年比 |
2022年見込 |
前年比 |
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全体 |
1,137億円 |
102.2% |
1,189億円 |
104.6% |
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乾燥皮膚用薬 |
91億円 |
104.6% |
93億円 |
102.2% |
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外用消炎鎮痛剤 |
477億円 |
103.9% |
517億円 |
108.4% |
※乾燥皮膚用薬、外用消炎鎮痛剤は全体の内数です
外皮用薬は、手荒れ対策需要を取り込むことで乾燥皮膚用薬や皮膚治療薬が好調であり、外用消炎鎮痛剤はロキソプロフェン配合製品の伸長により、2021年、2022年と市場拡大が予想されます。
乾燥皮膚用薬は、肌の保湿を目的として使用され冬場が需要の中心ですが、2020年は、手指消毒による手荒れ対策、ヘパリン類似物質配合製品の投入により、市場が拡大しました。2021年は、コロナ禍で手洗いや手指消毒、マスク着用の習慣が根付いたことに加え、1月から2月にかけて寒冷であったこともあり、市場は続伸しました。引き続きヘパリン類似物質配合製品のプロモーションや新製品の投入などにより、2022年も市場が拡大するとみられます。
外用消炎鎮痛剤は、スイッチ成分を配合した新製品投入により500億円近くまで市場が拡大しましたが、2020年は外出頻度の低下やスポーツイベントなどの自粛などで運動機会が減り、市場が大きく縮小しました。2021年は、前年9月にロキソプロフェンのリスク区分が引き下げられたことによる既存製品の取り扱い店舗増加や、ロキソプロフェン配合製品の投入が相次いだこと、テレワークなど生活環境の変化によりこれまでとは異なる疲労や痛みを感じる人が増えたことから、市場は拡大しました。2022年も引き続きロキソプロフェン配合製品の需要が高いことや、スポーツシーンにおける需要の回復が期待されることで、市場は前年比8.4%増が見込まれます。
３．胃腸・消化器官用薬
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2021年 |
前年比 |
2022年見込 |
前年比 |
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全体 |
645億円 |
100.9% |
655億円 |
101.6% |
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総合胃腸薬 |
202億円 |
100.5% |
207億円 |
102.5% |
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便秘薬 |
162億円 |
101.3% |
163億円 |
100.6% |
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痔疾用薬 |
90億円 |
101.1% |
90億円 |
100.0% |
※総合胃腸薬、便秘薬、痔疾用薬は全体の内数です
胃腸・消化器官用薬は、総合胃腸薬が外食や飲酒機会の減少により苦戦が続いていますが、便秘薬や痔疾用薬がコロナ禍で新たな需要を取り込んでおり、2021年の市場は拡大しました。2022年は、外食の機会が戻りつつあることから30%以上を占める総合胃腸薬は前年比2.5%増が見込まれ、全体としても前年以上に伸びるとみられます。
便秘薬は、インバウンド需要が消失しましたが、運動不足により便秘になる人が増えたことで、2020年の市場はわずかながら拡大し、2021年も伸びが続きました。2022年もコロナ禍の影響が続くことで市場拡大が予想されます。
痔疾用薬は、テレワークの普及により、着座時間の増加により痔になる人が増えたため2020年、2021年と市場が拡大しました。2022年の市場は横ばいになるとみられますが、テレワークがある程度定着することにより、今後も堅調な推移が予想されます。
４．ビタミン剤
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2021年 |
前年比 |
2022年見込 |
前年比 |
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全体 |
861億円 |
100.0% |
888億円 |
103.1% |
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ビタミンB2主薬製剤 |
122億円 |
105.2% |
128億円 |
104.9% |
※ビタミンB2主薬製剤は全体の内数です
ビタミン剤は、機能や働きが再認識されたことでビタミンB1B6B12主薬製剤やビタミンB2主薬製剤が2021年、2022年と伸びています。
ビタミンB2主薬製剤は、2020年の市場はインバウンド需要の消失により縮小しましたが、2021年はマスク着用による肌荒れやニキビケアとしての需要が増加し、市場が拡大しました。肌荒れやニキビケアなど美容に対する意識が高まっており、2022年の市場も引き続き拡大するとみられます。
【参考】本記事で使用した「2022 一般用医薬品データブック」に掲載している調査対象市場
ドリンク剤
- ドリンク剤
- ミニドリンク剤
ビタミン剤
- ビタミンB1主薬製剤
- ビタミンB2主薬製剤
- ビタミンB1 B6 B12主薬製剤
- しみ改善薬
- ビタミンE主薬製剤
- 総合ビタミン剤
- ビタミンA・D主薬製剤
滋養強壮保健薬
- 滋養強壮剤
- 薬用酒
- 強肝解毒栄養剤
- カルシウム剤
- 造血剤
検査薬
- 妊娠診断薬
- 排卵日検査薬
- 尿糖・尿蛋白検査薬
女性関連薬
- 女性保健薬
- 月経前症候群治療薬
- 腟カンジダ治療薬
神経用薬
- 鎮暈剤
- 小児五疳薬
胃腸・消化器官用薬
- 総合胃腸薬
- 健胃・消化薬
- 制酸薬
- 鎮痛鎮痙胃腸薬
- 過敏性腸症候群改善薬
- 胃腸内服液
- 整腸薬
- 止瀉薬
- 便秘薬
- 痔疾用薬
オーラルケア関連用薬
- 歯槽膿漏治療剤
- 外用歯痛剤
- むし歯予防薬
- 口内炎治療剤
漢方製剤
- 漢方処方エキス製剤
感冒関連用薬
- 総合感冒薬
- 風邪滋養内服液
- 葛根湯液
- 解熱鎮痛剤
- 鎮咳去痰剤
- 含嗽剤
- 殺菌塗布剤
アレルギー用薬
- 鼻炎治療剤（内服）
- 点鼻薬
- 抗ヒスタミン剤
生活習慣病関連用薬
- 肥満改善薬
- 血清高コレステロール改善薬
- 中性脂肪値改善薬
- 強心剤
外皮用薬
- 鎮痒剤
- 乾燥皮膚用薬
- あかぎれ用薬
- 皮膚治療薬
- 外用殺菌消毒剤
- 救急絆創膏
- 液体絆創膏
- 水虫薬
- イボ・ウオノメ薬
- ニキビ用薬
- 口唇ヘルペス治療薬
- 外用消炎鎮痛剤
毛髪用薬
- 発毛剤
生活改善薬
- 禁煙補助薬
- 頻尿・尿もれ改善薬
- 催眠鎮静剤
- 眠気倦怠防止剤
- 足のむくみ改善薬
環境衛生用薬
- 殺虫剤
- 手指消毒剤
- 哺乳瓶消毒剤
眼科用薬
- 目薬
◆本記事は「2022 一般用医薬品データブック」より一部取り上げ、概要をご紹介しました。当該資料の目次や内容の詳細はこちらでご紹介しています。