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富士経済グループ 市場調査サポートサイト

SDGsの推進で注目されるサスティナブルフードの国内市場を調査。プラスチックフリーやラベルレスなどのエコパッケージが大きく伸びると予測

株式会社富士経済は、SDGs実施指針の策定以降、各産業で環境保全や労働環境整備への取り組みが進められる中、食品業界の展開の一つとして各メーカーが注力する、エコパッケージや生産地・労働者サポートなどを訴求したサスティナブルフードの国内市場を調査しました。その結果を「SDGs社会に向けて変革するサスティナブルフード市場の現状と将来予測」にまとめました。

この調査では、サスティナブルフードとして、エコパッケージ(軽量化、薄肉化、小型化、プラスチックフリー、ラベルレスなど)、その他グリーン調達、生産地・労働者サポートを訴求する商品を対象に、それらの市場の現状を調査し、将来を予想しました。

※商品パッケージを通じて環境配慮、労働者配慮を訴求する家庭用の一般加工食品をサスティナブルフードと定義しました

なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「SDGs社会に向けて変革するサスティナブルフード市場の現状と将来予測」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。

「SDGs社会に向けて変革するサスティナブルフード市場の現状と将来予測」の全体サマリー

サスティナブルフードの国内市場

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この調査ではエコパッケージ(軽量化、薄肉化、小型化、プラスチックフリー、ラベルレスなど)、その他グリーン調達(エコレールマーク認証、MSC認証など)、生産地・労働者サポートを訴求する家庭用の一般加工食品をサスティナブルフードとして市場を捉えました。

2015年に国連サミットで持続可能な開発目標(SDGs)が採択されて以降、国内でもサスティナブルフード商品の発売が増えています。2019年から2020年は、開催が予定されていた東京五輪に向けてメーカーが商品展開を加速させたため、それに伴い市場は順調に拡大しました。人や社会・環境に配慮した消費行動が進んでいることを受けて、メーカーの取り組みが強化されていることから、2021年以降は更なる市場拡大が予想されます。

現状はエコパッケージ商品が90%以上を占めています。以前から進められている軽量化や薄肉化、小型化を訴求した容器包装が中心ですが、近年ではごみを減らせることから環境への配慮が直接的に訴求できるプラスチックフリーやラベルレスが大きく伸びています。

その他グリーン調達では、配送において二酸化炭素排出量の少ない鉄道貨物を利用する商品などを対象とした認定制度であるエコレールマーク商品が、菓子などを中心に伸びています。また、MSC(海洋管理協議会)認証商品が大手小売り企業のPB商品などで展開されています。

生産地・労働者サポートは、レインフォレスト・アライアンス認証や国際フェアトレード認証を受けた商品が中心です。生産地や労働者への支援、持続可能な農業といった観点から支持されており、コーヒー類やナッツ類などが伸びています。

◆注目個別市場サマリー

エコパッケージ(プラスチックフリー)

2021年見込

2020年比

2030年予測

2020年比

417億円

114.2%

779億円

2.1倍

エコパッケージ化の流れの中で、2019年に「キットカット」(ネスレ日本)の紙パッケージへのリニューアルが、積極的なPRにより注目を集め、消費者に食品のプラスチック包装が環境・ゴミ問題につながることを再認識させるきっかけとなりました。2020年以降、菓子類や袋めんなどで紙パッケージへのリニューアルが増加し、2021年の市場は417億円が見込まれます。

プラスチックフリーのパッケージは、企業やブランドの環境への取り組みに対する高評価が期待できるため、既存商品の紙パッケージへのリニューアルを予定する企業も多く、採用は加速するとみられます。

また、外食産業で進むプラスチックストローの提供廃止や紙ストローへの切り替えの流れを飲料商品も受けつつあります。現状は、多数アイテムを揃えるブランドの一部商品や限定チャネルによる試験的な展開にとどまりますが、消費者の紙ストローへの抵抗感が軽減されていくとともに、今後は採用が増えるとみられます。

【参考】本記事で使用した「SDGs社会に向けて変革するサスティナブルフード市場の現状と将来予測」に掲載している調査対象市場

サスティナブルフード

  • エコパッケージ(プラスチックフリー、ラベルレスなど)
  • その他グリーン調達
  • 生産地・労働者サポート

主要参入企業の取り組み

  • 12社

◆本記事は「SDGs社会に向けて変革するサスティナブルフード市場の現状と将来予測」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。