株式会社富士経済は、EV・PHV家庭用充電器について日本、中国、米国など主要10ヵ国の普及実態を調査し、将来を展望しました。その結果を「EV/PHEV家庭充電の国別実態と普及方向性 2021」にまとめました。
この調査では、上記に加え、家庭充電のV2H(Vehicle to Home)、V2L(Vehicle to Load)やIoT連携・スマートシステム化などのトレンドと今後の方向性についても国別にまとめたほか、有力プレイヤー(OEM/充電器メーカー、エネルギー事業者)の事業動向も捉えました。
なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「EV/PHEV家庭充電の国別実態と普及方向性 2021」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。
「EV/PHEV家庭充電の国別実態と普及方向性 2021」の全体サマリー
1.日本における家庭用充電器の普及動向(ストック数ベース)
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2021年見込 |
2020年比 |
2035年予測 |
2020年比 |
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普通充電器 |
6万1,400台 |
104.9% |
59万4,800台 |
10.2倍 |
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急速充電器 |
― |
― |
1,300台 |
― |
EV・PHVは戸建住宅居住者が購入するケースが多く、国内に設置されている家庭用充電器も戸建住宅向けが大半を占めています。タイプとしては、スタンドタイプが多く、普通充電器のType1出力3kWが市場の約9割を占めています。
米国や中国、欧州と比較してEV・PHVの保有台数が少なく、2021年は前年に引き続き新車販売が低迷していることもあり、家庭用充電器の普及も低水準にとどまっています。
今後、普通充電器はType1出力6kW~7kWを中心に伸びるとみられます。急速充電器はV2X対応機能を標準実装しているCHAdeMO出力22kW以上の製品の需要が増加し、2030年頃から市場が立ち上がるとみられます。
2.中国における家庭用充電器の普及動向(ストック数ベース)
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2021年見込 |
2020年比 |
2035年予測 |
2020年比 |
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普通充電器 |
103万5,000台 |
140.2% |
1,322万台 |
17.9倍 |
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急速充電器 |
500台 |
― |
60万台 |
― |
各国と比較して、EV・PHVの所有者数が多く、EVメーカーが新車購入者に家庭用充電器を無償提供するケースが一般的であるため、家庭用充電器のストック数も世界最多となっています。GB/T出力6~7kWの普通充電器が市場の6割を占め、2021年はEV・PHVの販売台数増加で普及が進んでいます。一方、広東省など9省と一級都市や二級都市の18都市では、新築集合住宅の駐車場に充電設備の設置、またはスペースの確保など充電環境の整備が義務付けられていますが、駐車場数が一棟全戸数の1割に満たない数しかなく、充電設備の設置も数台にとどまっているケースが多いです。
今後、普通充電器は大容量バッテリー搭載車が増えることで大出力化が進むほか、家庭用での急速充電器設置も世界に先駆けて本格的に市場が立ち上がるとみられます。また、EV新車購入者への家庭用充電器は有償提供も見られますが、一般的には無償提供が続くとみられ、市場拡大が予想されます。
3.米国における家庭用充電器の普及動向(ストック数ベース)
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2021年見込 |
2020年比 |
2035年予測 |
2020年比 |
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普通充電器 |
64万7,900台 |
128.3% |
709万9,000台 |
14.1倍 |
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急速充電器 |
僅少 |
― |
50万2,000台 |
― |
家庭用充電器は戸建住宅向けがメインとなっており、Type1出力6~7kWとTesla「Wall Connector」出力9~11kWの普通充電器が市場の大半を占めています。
2021年は、EVの販売台数増加によって普通充電器の普及が進んでいます。EVメーカーは自社ブランドの家庭用充電器を展開しています。特にTeslaのEV販売台数の増加に伴い、「Wall Connector」の設置が進んでいます。
今後、カリフォルニア州では、2021年以降の5年間で公益事業会社SCE(Southern California Edison)の管内に、家庭用充電器を含む3万8,000台の充電器を新たに設置する予定です。また、太陽光発電事業者が家庭用充電器メーカーと共同で、家庭・職場用普通充電器の設置サポートを始めることなどから、今後も普及が進むと予想されます。
4.ドイツにおける家庭用充電器の普及動向(ストック数ベース)
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2021年見込 |
2020年比 |
2035年予測 |
2020年比 |
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普通充電器 |
25万6,300台 |
160.2% |
288万4,000台 |
18.0倍 |
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急速充電器 |
― |
― |
11万200台 |
― |
2021年は、前年に連邦政府が景気刺激策の一環でEV・PHV購入時の助成金の大幅に増額したことにより新車販売台数が増えていることや、大手自動車メーカーが自社ブランドの家庭用充電器と車両の同時販売を進めているため、Type2を中心に普通充電器のストック数は増加しています。
今後はEVの発売が増えることで、家庭用充電器の同時販売も進むとみられます。2025年には急速充電器のうちCCS(Combo2)の市場が立ち上がると予想されます。また、大容量バッテリー搭載車が増えることで、普通充電器のType2と急速充電器のCCS(Combo2)を中心に大出力化が進むとみられます。
【参考】本記事で使用した「EV/PHEV家庭充電の国別実態と普及方向性 2021」に掲載している調査対象市場
調査対象品目
タイプ
- 普通充電器(AC)
- 急速充電器(DC)
利用形態別
- 家庭用
調査対象国
欧州
- ドイツ
- 英国
- フランス
- ノルウェー
北米
- 米国
アジア
- 日本
- 中国
- インド
ASEAN
- タイ
オセアニア
- オーストラリア
◆本記事は「EV/PHEV家庭充電の国別実態と普及方向性 2021」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。