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富士経済グループ 市場調査サポートサイト

業務用高機能換気設備の国内市場を調査。withコロナに対応した換気と省エネの両立、IAQ(室内空気質)向上を目的に需要が高まる

株式会社富士経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策として換気の重要性が指摘される中、注目度が高まっている業務用高機能換気設備の国内市場を調査し、その結果を「感染対策で注目の業務用高機能換気設備市場の実態と変化」にまとめました。

なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「感染対策で注目の業務用高機能換気設備市場の実態と変化」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。

◆注目個別市場サマリー

1.業務用全熱交換器

2020年見込

前年比

2030年予測

2019年比

149億円

100.0%

207億円

138.9%

業務用全熱交換器とは、主にビルの天井に設置する給排気用のファンを組み込んだ小型のユニット型設備です。給気、排気ともに機械的にコントロールし、排気時に捨ててしまう室内の熱を回収して、給気した空気に戻すことで、換気による室内の温度変化を抑えることができ、エアコン負荷を軽減します。

業務用全熱交換器は、個別空調(熱源を分散して設置している方式)のニーズの高まりに伴いビル用マルチエアコンなどの業務用エアコンとの組合せで使用されるケースが増加し、市場は拡大してきました。

2020年は、新型コロナウイルス感染症の影響により導入が延期となる案件もありましたが、環境省の補助事業により店舗をはじめ新たな施設で導入が進み、市場は横ばいになるとみられます。

大規模施設におけるリプレースに加え、今後は中小規模施設でも換気や省エネに対するニーズが高まり新設や増設が進むことから、市場は拡大していくとみられます。

用途別にみると、省エネへのニーズが高い事務所の構成比が最も高いです。次ぐのが医療施設で、病院を中心に導入されています。新型コロナウイルス感染症の流行により、診療所でも導入が増加しています。

2.HP式AHU・外調機

2020年見込

前年比

2030年予測

2019年比

107億円

92.2%

127億円

109.5%

HP(ヒートポンプ)式AHU(エアハンドリングユニット)・外調機と呼ばれる外気処理ユニットを対象とします。IAQ(室内空気質)を環境基準に満たすため、各室内の空気と外気を同時にHP式AHU・外調機に取り込んで、熱処理を行い空気を各室内に給気します。

市場は外気処理ニーズの高まりを受け拡大してきました。2020年は小規模施設への新設需要や既設施設での増設需要が増加しましたが、大口案件の延期などが影響し市場は縮小するとみられます。今後は、換気や省エネニーズの高まりによって需要は増加し、市場は拡大していくとみられます。

用途別にみると、産業施設の導入が多いです。業務施設では、事務所、宿泊施設、文教施設、医療施設などでの導入が中心となります。中でも宿泊施設は、東京五輪特需を受け2019年に需要が増加しました。

【参考】本記事で使用した「感染対策で注目の業務用高機能換気設備市場の実態と変化」に掲載している調査対象市場

  • 業務用全熱交換器(天井埋込型、天井カセット型、他)
  • 設備用全熱交換器(AHU組込型、ユニット型)
  • HP式AHU・外調機(セパレート型、室外機一体型)
  • 外気処理エアコン(天井埋込型、壁ビルトイン型)
  • その他換気設備

◆本記事は「感染対策で注目の業務用高機能換気設備市場の実態と変化」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの目次や調査サマリーなど詳細はこちらでご確認いただけます。