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10兆円を超える通販市場。スマートフォンの普及により中高年やシニアにも利用者層が拡大

株式会社富士経済は、中高年やシニア層にもスマートフォンが普及し利用者層が広がるECをはじめとした通販の市場を調査し、その結果を「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2019」にまとめました。この調査では、通販市場を形態別、商品カテゴリー別に調査し、主要企業の事例分析などを行い、市場のトレンドを明らかにしました。

なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2019」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。

「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2019」の全体サマリー

1.通販(物販)市場(小売りベース) ※ECは受注形態別に分類

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通販市場(物販)は、2000年頃から本格的にサービスが開始された仮想ショッピングモールにおいて取扱品目の拡充、利便性の向上、サービスの充実化などが進められたことでECが拡大をけん引し、2017年に10兆円を突破しました。通販形態別では、PCやスマートフォンなどで発注するECの構成比が高まっており、2017年には80%を超えました。テレビ通販は微増、カタログ通販は縮小していますが、一定の需要を獲得しており、それぞれの通販形態に応じた展開とそれを併用したメディアミックス戦略の高度化が進んでいます。

2017年、2018年と物流業界の要請を受け、送料改定の動きが相次いでいます。特にECでは価格を比較しやすいため、送料改定による需要押し下げが懸念されましたが、物流業界の問題に対する消費者の理解が広がったこともあり、需要減退の影響は軽微であったとみられます。しかし、従来送料無料で差別化を図っていた企業などは新たな差別化ポイントを打ち出す必要に迫られています。

EC市場においては、幅広いカテゴリーの商品をワンストップで購入できる仮想ショッピングモールがユーザーの支持を集め市場をけん引しています。販路拡大を目的として出店する企業も増加している一方、サービス統合など市場再編が進んでおり、上位企業への集約が進んでいます。また、「Yahoo!ショッピング」ではソフトバンクユーザー、「Wowma!」ではauユーザー、といったグループの携帯キャリア事業のユーザーの取り込み、「Amazon.co.jp」では「Amazon プライム会員」獲得に向けたコンテンツ強化を進めるなど、独自の顧客囲い込み策が展開されています。楽天の携帯キャリアへの新規参入により、顧客獲得・維持に向けた競争は激化するとみられます。

ECの受注形態別では、フィーチャーフォンを除いて拡大しており、その中でもスマートフォンが市場をけん引しています。EC機能を搭載したスマートフォンアプリの登場、店頭で商品を確認した後ECで注文する"ショールーミング"や外出中や移動中の発注の定着などにより、今後もスマートフォンへの集約が進むと予想されます。スマートフォンを経由したEC市場は2020年に4兆1,471億円が予測され、EC市場全体では10兆円を突破するとみられます。

2.通販(物販)市場におけるECの構成比(2018年見込)

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ECの構成比が最も高いのは書籍・ソフトです。ECは新刊を含めて幅広いタイトルの取扱いが可能なことから親和性が高く、構成比は98.9%にのぼります。電子書籍や音楽/映像配信への需要シフトにより書籍・ソフト市場自体が縮小しつつあるものの、書店の閉店などによるECサイトへの需要流入もみられます。

ECの市場規模が最も大きいのは、アパレルです。試着ニーズが高いものの、近年は試着・返品サービスの展開による需要の取り込みが進んでおり、構成比も高まっています。

食品・産直品は、ネットスーパーの普及によりEC化が急速に進んでいます。買い物、調理の時短需要が高い共働き世帯、最寄り店舗での買物が困難な高齢者世帯など、ネットスーパーを必要とする世帯は今後も増加していくとみられ、EC化が進んでいくとみられます。

一方で、ECの構成比が低いのは、健康食品・医薬品です。健康食品は中高年〜シニア層による新聞広告や折り込みチラシ経由、カタログ通販での定期購入が多いため、構成比は43.6%と低いです。

【参考】本記事で使用した「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2019」に掲載している調査対象市場

通販形態別

EC

  • 仮想ショッピングモール
  • 総合・百貨店系通販
  • 専門通販(自社サイトでの運営)
  • GMS・量販店宅配(ネットスーパー)

カタログ通販

  • 総合通販
  • 百貨店系通販
  • 専門通販

テレビ通販

  • テレビ通販専門局
  • 番組型ホームショッピング
  • インフォマーシャル
  • スポット広告型テレビ通販

ラジオ通販

  • ラジオ通販(ラジオ放送局運営型、番組枠買取型)

その他

  • 各社の通販事業に含まれる頒布会
  • 催事販売などを含む

商品カテゴリー別(物販)

食品・産直品

  • 加工食品
  • 菓子類
  • 酒類
  • 飲料
  • 自然食
  • 水産物
  • 農産物など

健康食品・医薬品

  • 健康食品
  • シリーズサプリメント
  • 医薬品など

ビューティ他

  • 化粧品
  • 美容器具
  • 健康器具など

生活雑貨

  • 家庭用品
  • トイレタリー(化粧品を除く)
  • 食器
  • 台所用品など

アパレル

  • 婦人服
  • 紳士服
  • 子供服
  • ベビー服
  • 服飾雑貨
  • 宝飾品
  • スポーツウェアなど

家電製品・パソコン

  • パソコン本体
  • パソコン周辺機器
  • パソコンソフト
  • 家電類など

書籍・ソフト

  • 書籍
  • 雑誌
  • 音楽・映像ソフトなど

その他

  • 家具・収納
  • インテリア
  • 寝具
  • ホビー関連グッズ
  • 玩具
  • スポーツ用品
  • 文具
  • カー用品
  • ペット関連グッズなど

◆本記事は「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2019」より一部取り上げ、主要なポイントを抜粋しました。調査レポートの必要な部分だけをご利用になりたい方は、こちらの市場調査データサービスでご確認いただけます。