I.総括編 1.主要20業種における消費エネルギーの現状と省エネ・CO2削減ポテンシャル 3 2.主要20業種のポジショニング 5 3.国内製造業のエネルギーフロー 6 1)種類別一次エネルギー量 6 2)用途別一次エネルギー量 8 3)種類別最終エネルギー量 10 4.機器・プロセス別最終エネルギー消費状況(2019年度) 12 5.主要熱使用プロセスマップ 19 6.電化・CN燃料普及シナリオと業種別省エネポテンシャル 23 1)エネルギー多消費業種 23 2)エネルギー中消費業種 24 3)エネルギー少消費業種 25 7.電気加熱技術のプロセス別ポテンシャル評価 26 8.業種別排熱ポテンシャル 30 9.主要排熱発生プロセスマップ 35 10.脱炭素に向けた製造業の取り組み・課題 39 1)CO2排出削減に向けた取り組み 39 2)CO2排出削減に向けた課題に対する認識 40 3)再生可能エネルギーの利活用状況 40 4)カーボンニュートラル燃料の導入意向について 41 5)カーボンニュートラル燃料の導入に向けた課題に対する認識 41 6)2020年度のエネルギー消費に対する新型コロナウイルス感染症の影響 42 II.個票編 1.食料品製造業(食材加工品製造業) 45 2.食料品製造業(調理品(中食)製造業) 55 3.食料品製造業(調味料製造業) 64 4.食料品製造業(パン・菓子製造業) 73 5.飲料・たばこ・飼料製造業(清涼飲料製造業) 82 6.飲料・たばこ・飼料製造業(酒類製造業) 91 7.繊維工業 100 8.パルプ・紙・紙加工品製造業 111 9.化学工業(無機化学工業製品製造業) 121 10.化学工業(有機化学工業製品製造業) 130 11.化学工業(医薬品製造業) 139 12.石油製品・石炭製品製造業 148 13.プラスチック製品製造業 157 14.ゴム製品製造業 167 15.窯業・土石製品製造業 176 16.鉄鋼業 186 17.非鉄金属製品製造業 196 18.一般機械器具製造業 206 19.電子部品・デバイス・電子回路製造業 217 20.輸送用機械器具製造業(自動車・同附属品) 226 III.巻末資料編 本調査に用いたアンケート票 237
産業施設におけるエネルギー消費の実態総調査 2022
2030年度までにCO2排出量46%削減という具体的な目標が掲げられ、具体的な方向性として「電化」「水素化」「CO2回収」が挙げられました。本レポートでは産業施設を20業種に分類し、現在エネルギー消費状況をプロセス別、エネルギー種別(電気/燃料/蒸気)に明らかにしています。加えて、主要プロセスにおいて適用可能な電気加熱技術などの脱炭素手法を取り上げ、各業種の電化進展/脱炭素シナリオを予測するとともに、省エネポテンシャル、CO2排出量削減ポテンシャルを算出しております。
- 商品コード:162111825
- ISBN978-4-8349-2407
| 発刊日 | 2022年02月22日 |
|---|---|
| 価格 | 198,000円(税込) |
| レポート種別 | 市場調査資料 |
| 体裁 | 書籍版/A4/242P |
| 調査期間 | 2021年12月~2022年2月 |
| 発刊元 | 富士経済 |
目次
提供利用形態(料金)
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商品形態 |
ネットワーク |
価格(税込み)下段:本体価格 |
選択 |
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書籍版 |
ー |
198,000円 180,000円 |
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書籍/PDF+データ版セット(全体編) レポート本文(PDFファイル)と数表データ(Excelファイル)をCD-ROMで提供します。 |
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242,000円 220,000円 |
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ネットワークパッケージ版(ダウンロード) レポート本文(PDFファイル)と数表データ(Excelファイル)を提供します。 |
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396,000円 360,000円 |
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ネットワークパッケージ版(CD-ROM) レポート本文(PDFファイル)をCD-ROMで提供します。 |
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396,000円 360,000円 |
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オプション選択
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クラウド利用 |
33,000円 30,000円 |
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