株式会社富士経済は、2022年4月から体外受精、顕微授精、胚移植、ヒト卵子・胚の凍結保存/融解及び凍結胚移植などの高度生殖補助医療(以下、ART)が保険適用となり、それに伴い拡大が期待されるART周辺の国内市場を調査しました。その結果を「保険適用の対象となり注目が高まる高度生殖補助医療(ART)の現状と将来性 2022」にまとめました。
この調査では、ART周辺市場として試薬類、シャーレ、観察装置、凍結保存用デバイス、採卵針、カテーテル、着床前診断検査の7品目を取り上げ、市場動向と今後の方向性を明らかにしました。
なお、本記事以外にも、より詳細な市場構造、市場シェア、参入企業動向などをお知りになりたい方は、「保険適用の対象となり注目が高まる高度生殖補助医療(ART)の現状と将来性 2022」をご購入の上、ご覧いただければ幸いです。
◆当該資料の全体サマリー
１．ART周辺市場
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2022年見込 |
2021年比 |
2030年予測 |
2021年比 |
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全体 |
93億円 |
102.2% |
121億円 |
133.0% |
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カテーテル |
10億円 |
100.0% |
11億円 |
110.0% |
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試薬類 |
30億円 |
103.4% |
39億円 |
134.5% |
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着床前診断検査 |
18億円 |
94.7% |
22億円 |
115.8% |
※カテーテル、試薬類、着床前診断検査は全体の内数です
ART治療時に使用する試薬類や消耗品類、観察装置などの市場は、胚移植の治療件数の増加に伴い、拡大しています。2020年は新型コロナウイルス感染症の流行により、患者数が減少したため、市場も縮小しました。2021年は医療機関が感染症対策を徹底したことにより、ARTの治療件数が増えたため、市場は拡大しました。2022年は4月からART治療が保険適用となったため、治療件数が増えていることから、市場は拡大するとみられます。
２．カテーテル
人工授精用と胚移植用のカテーテルを対象とします。
人工授精や体外受精、胚移植などの件数は、新型コロナの流行などの特殊要因を除くと増えています。2022年4月からはART治療の保険適用により、治療件数が増加するとみられ、2022年の市場は10億円が見込まれます。治療件数が増える一方で、保険適用に伴って治療費用が一律となったため、従来よりも治療費用が安くなる医療機関では、メーカーや卸業者に対して値下げを求める可能性もあり、製品単価の下落が懸念されます。
３．試薬類
ART治療で使用する培養液と体外操作用培地、精子調整用培地、胚培養用オイル、凍結保存液/融解液を対象とします。ART関連の技術向上に伴い特に凍結/融解胚(卵)移植の件数の増加が顕著であり、凍結保存液/融解液や培養液の需要増加は続くとみられます。
培養液では、培地交換が不要なOne-Step型培養液が主流となっています。ART治療を実施している医療機関の半数程度にまでタイムラプスイメージングシステムの導入が進んでいるとみられ、タイムラプスイメージングシステムには、受精卵から胚盤胞までの培養に対応可能な培地交換不要のOne-Step型培地が必要なため、その需要は更に増えると予想されます。
４．着床前診断検査
ART治療で用いられる着床前診断(PGT-A)の受託検査市場を対象としています。2021年は日本産婦人科学会によるPGT-Aの臨床研究が本格化し始めたことから、市場は大幅に拡大しています。
2022年4月からART関連で保険が適用されることになりましたが、PGT-Aは保険適用の対象外となったため、現在は先進医療Bにおいて申請中です。現状、保険診療と保険外診療の併用を避けるために検査を控える動きが顕著なことから、2022年の市場は縮小するとみられます。
2023年以降は微増が続くとみられますが、将来的に保険適用の可能性があり、保険適用となった場合は検査ニーズが急速に増加すると予想されます。
【参考】本記事で使用した「保険適用の対象となり注目が高まる高度生殖補助医療(ART)の現状と将来性 2022」に掲載している調査対象市場
対象品目
- 試薬類
- シャーレ
- 観察装置
- 凍結保存用デバイス
- 採卵針
- カテーテル
- 着床前診断検査
◆本記事は「保険適用の対象となり注目が高まる高度生殖補助医療(ART)の現状と将来性 2022」より一部取り上げ、概要をご紹介しました。当該資料の目次や内容の詳細はこちらでご紹介しています。